手厚い住宅支援制度、財産形成制度、共済会制度などで安心して働ける環境を整えるとともに、人間ドッグやオプション検査費用の一部負担など社員の健康促進にも力を入れています。さらに、お得に利用できる会員制ホテルとの契約や会員制福利厚生サービスへの加入など、社員が心身共にリフレッシュできる仕組みも整備。また、当社の方針である「充実した仕事は家庭環境から」の具体化のひとつとして、ご家族と一緒にご利用いただける制度・サービスも充実させています。

住宅支援制度

社員の住居にかかる負担を軽減することを目的とした制度です。

①独身寮

出身地以外の地域に配属された社員に対し、家賃の90％を会社が負担します。
自己負担は10％のみで、勤務地の徒歩圏内の物件に住むことができます。

>> Recommended point <<   自らが選んだ家で、敷金・礼金も会社負担

 

条件：30歳未満の独身社員（30歳以上は負担率20％）
家賃上限：東京/90,000円、その他地域/75,000円（上限を超えた分は自己負担）

 

例①：家賃75,000円、大阪/30歳未満の独身者の場合
自己負担額：75,000円×10％=7,500円

例②：家賃100,000円、東京/30歳未満の独身者の場合
自己負担額：家賃上限を超えた10,000円＋家賃上限90,000円×10％=19,000円

②社宅

転勤等により家族で転居が必要な社員に対し、家賃の70-80％を会社が負担します。
>> Recommended point <<   自らが選んだ家で、敷金・礼金も会社負担

 

条件：家賃上限：東京/180,000円、その他地域/120,000円（上限を超えた分は自己負担）

 

例①：家賃120,000円、大阪/係長以下の場合
自己負担額：120,000×20％=24,000円

③住宅ローン補助

社員自身が家を購入して、住宅ローンを支払っている場合に一定額を手当として支給します。
（50歳未満：35,000円/月　50歳以上：25,000円/月）

休日休暇制度

法定・所定の休日休暇のほか、ライフスタイルの変化に合わせて各特別有給休暇を取得することができます。

①法定・所定の休日休暇

年間休日124日（2022年度）
完全週休２日制　/　国民の休日　/　夏期休暇（6日）　/　年末年始休暇（6日）　/　半日休暇取得制度　/　産前・産後休業（産前42日・産後56日）/　育児休業（原則1歳まで）/　介護休業（93日）
※子どもが3歳未満の間は時短勤務が可能

>> Recommended point <<  有給休暇の取得も推進しており、ワークライフバランスが取りやすくなっています。

②特別有給休暇（例）

転勤したとき
家族同伴の場合は、2日以内        
単身者・独身者は、1日        


結婚したとき
本人が結婚した場合は、連続して6日以内        
子女が結婚した場合は、連続して2日以内        


配偶者が出産したとき
出産当日またはその前後のいずれか1日        

各種社員向けサービス

連携ホテル

 会員制ホテルの施設が会員価格で利用できます。
「エクシブリゾートトラスト」「東急ハーベストクラブ」「穂高ビューホテル」

>> Recommended point <<  多くの社員がプライベートで利用しています。

カフェテリアプラン

年間1人15,000ポイント（15,000円相当）付与され、所定のサイトから、自ら好きなメニュー（旅行、映画チケット等）を選択して利用できます。

>> Recommended point <<  お得な会員価格で利用できるサービスもあります。

お誕生日祝い

お誕生日に図書カードをプレゼント。社員に読書を推奨してます。

コミュニケーション補助

・社員同士の親睦を図る懇親会の費用が補助されます。（各部署ごとに年4回分を補助）
・新入社員と先輩社員のコミュニケーションを図る懇親会の費用が補助されます。（新入社員期間に7回が目安）

>> Recommended point <<  先輩社員にとっても新入社員とのコミュニケーションを深めやすい制度です。

・近年コロナ禍でできていませんが、定期的に社員旅行も実施しています。
　会社の全部門・全事業所が参加するので、普段コミュニケーションが取りにくい部署の社員同士で親睦を深めることができます。

財産形成制度

手間なく確実な財産づくりを支援する制度です。

①従業員持株会

賞与や給与の一部を積み立てし、自社の株式を購入できます。

ドルコスト平均法で有利に購入できる他、拠出金の10％の奨励金が会社から補助されます。

※ドルコスト平均法とは、価格が変動する株式に対して一定金額を定期的に購入する方法です。

>> Recommended point << 株価が高い時には少なく、安い時には多く購入し、平均購入単価を抑えることが期待できます。

②財形貯蓄

賞与や給与の一部を積み立てし、計画的に長期にわたって貯蓄積立ができます。

１年間に天引きした合計額に対して、会社から２％の奨励金が補助されます。

③確定拠出年金制度（401k）

退職金制度の一部として、確定拠出年金制度を導入しています。

会社が掛金を毎月社員の年金口座に積み立て（拠出）し、社員が自ら年金資産の運用を行うことができます。

共済会制度

会社と社員が会費を出し合って、会員相互の扶助を目的とし福利厚生を図る制度です。

①給付事業

結婚や出産した場合などに一時金を支給します。

例）結婚祝金　30,000円、出産祝金30,000円、傷病見舞金10,000円

②共済会貸付制度

共済会会員は、住宅購入・自動車購入等様々な用途で借入を受けることができます。

永年勤続表彰

勤続30年の社員に対して、会社から表彰状ならびに記念品(旅行券15万円分)および金一封（5万円）を贈呈します。

資格取得手当

会社の技術力向上と社員のスキルアップを目的に各種資格手当を支給します。

中小企業診断士

10,000円

社会保険労務士

10,000円

くるまマイスター検定1級

5,000円

第一種衛生管理者

5,000円

第一種作業環境測定士

5,000円

危険物取扱者

5,000円

毒物劇物取扱者

5,000円

TOEIC S＆W スコア300点以上    

3,000円

>> Recommended point <<  資格取得に向けた費用補助や通信教育等も行っています。

保険制度・健康促進　

健康保険・厚生年金保険・介護保険・雇用保険・労災保険の他にも制度の充実を図っています。

人間ドックやオプション検査の費用の一部を会社が負担

腫瘍マーカー・血液PSA検査等

>> Recommended point <<  年齢制限なし・毎年
 

（参考）40歳以上・2年に1回　会社負担の検査

胸部CT・上腹部CT・前立腺超音波（男性）・子宮がん検査（女性）・乳房マンモグラフィ（女性）

総合福祉団体定期保険

死亡や重度障害等の万が一の場合に備えて、保険料は会社負担で「総合福祉団体定期保険」に加入しています。

（保険金額：扶養者なし500万円/扶養者あり1,000万円）

GLTD(団体長期障害所得補償保険)

病気やケガにより長期間に渡って就業が不能になったときの月収の一部を補償する団体保険です。

60歳までの社員は全員加入で、月収の30％が補償されます。

安心して療養に専念できる環境を整えるとともに、早期の就労復帰を支援するものです。